【事件】デュポン社のテフロン加工が有害だと示した男の執念の実話を描く映画『ダーク・ウォーターズ』

はじめに

この記事で取り上げる映画

この映画をガイドにしながら記事を書いていきます

この記事の3つの要点

2016年にニューヨーク・タイムズの記事が公開されるまで、彼の存在はアメリカでも広く知られていなかったことに驚かされた

自己紹介記事

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記事中の引用は、映画館で取ったメモを参考にしているので、正確なものではありません

世界的大企業の隠蔽と「テフロン加工」の危険性を暴き出した弁護士の壮絶な奮闘を描き出す映画『ダーク・ウォーターズ』

私はこの映画を観るまで、「テフロン加工が危険だ」という事実を知らなかった。公的機関の情報を見つけられなかったので特にリンク先は示さないが、「テフロン加工　危険」で調べると様々なサイトがヒットするので見てみてほしい。映画『ダーク・ウォーターズ』を観る限りでは、「テフロン」を販売しているデュポン社もその危険性を認めているように思える。ウエストバージニア州パーカーズバーグの住民3535名が起こした集団訴訟を、デュポン社は6億9040万ドルを支払って和解しているからだ。

しかしデュポン社は、「テフロン」だけで毎年10億ドル以上も売り上げている。約7億ドルの和解金など大した金額ではないだろう。

「テフロン加工」の製品なんて使っていないから私には関係ない、ということにはならない。「テフロン」の原料である「PFOA」という化学物質は、カーペット・車・コンタクトレンズなど様々な製品に使われているからだ。デュポン社は、「テフロン」発売の翌年には既にその危険性に気づいていたにも拘わらず、その情報を40年以上も公表しないまま販売し続けた。

ネットで調べてみると、2021年10月22日より、「PFOA」は「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律」（化審法）の指定物質となっていて、一部の例外を除き使用できなくなったそうだ。

私たちは、そのような物質によって作られた製品を当たり前のように使ってきたのだ。なかなか恐ろしい事実ではないだろうか。

映画『ダーク・ウォーターズ』では、そんなデュポン社を相手にたった1人で闘いを挑み、企業の隠蔽を暴き出した弁護士の闘いが描かれる。日本では先日、東京電力の旧経営陣に対して13兆円という国内史上最高額の賠償金支払いが命じられた。賠償金の金額だけが「正義」ではないとはいえ、巨大なものに立ち向かい「正義」を勝ち取る物語はやはり人を惹きつける力があるだろう。

法は守らなければならないが「絶対」ではない

私は基本的に、「悪法もまた法なり」という考えを受け入れている。独裁国家でもない限り、「法律」は民主的なプロセスで決まるだろう。それがどれほど「悪法」だと感じられるものだとしても、成立のプロセスが正当なら、とりあえずは受け入れるしかないと考えている。私たちは、そんな「悪法」が生み出されないようにあらかじめ注意すべきだし、それでも成立してしまったのであれば、とりあえず従いながら、その「悪法」を変えるか無くすかするための努力を続けるしかない、というのが基本的な考え方だ。「悪法だから従わなくていい」というのは、正しい姿勢には感じられない。

もちろん、「時とともに法律が古くなる」こともある。成立した際には「悪法」ではなかったが、今現在の社会には合わないというわけだ。しかしその場合でもやはり、「変えるか無くすかする努力」をしなければならないだろう。「市民の声を反映し、法律を社会の実情に合わせて変える」ための手続きがきちんと存在し、それがとりあえず正しく機能していると言える状態なのであれば、「時代に合わなくなった悪法」にもとりあえず従いながら、変えるか無くすかする努力をしなければならない、と考えている。

つまり、「大体の場合、『法律の条文』には従わなければならない」というのが私の考えだ。

問題は、「法律の運用」の方である。

法律は、ただそこに存在しているだけでは機能しない。きちんとそれを運用する人間が必要だ。それは別に、裁判官・検事・弁護士といった人たちだけではないだろう。政治家・官僚・公務員など様々な人が「法律の運用」に携わっているはずだ。

しかし、「そういう『法律を運用する人』を凌駕する存在」が、「法律の運用」を歪めてしまうことがある。例えば、この映画で描かれるデュポン社のような世界的大企業などがそれに当たると言えるだろう。

先述した通り、私は、それがどんなものであれ、民主的なプロセスで決まった法律には従わなければならないと思っているし、「法律的に正しいと定まったものは善」という判断を社会が受け入れるべきだと思っている。しかしもしも、「法律の正しい運用」を歪ませるような存在がいるとすれば、「法律的に正しいと定まったものは善」という判断を許容することなどできないだろう。法律が正しく運用されているはずだと思うからこそ、たとえ「悪法」だと感じる法律でも従わなければならないと受け入れる余地が生まれる。しかしそこが歪められてしまえば、「法律の存在」そのものが揺らぎかねない。

私たちは、政治や経済など様々な領域で、「『法律を運用する人』を凌駕する存在がその正しい運用を歪ませる現実」に触れてきた。正しい手続きで許認可が行われなかったり、悪事が見逃されたりしているのだ。そして、そのような現実を知れば知るほど、「法律を守ること」への意欲が減退してしまう。

だからこそ、この映画の主人公の行動は称賛に値すると思う。彼は実在する弁護士であり、家族との穏やかな生活を犠牲にしてまでデュポン社との闘いに挑んだ人物なのだ。

パーカーズバーグの住民の訴えや、主人公の奮闘は、なぜアメリカ国内でも知られていなかったのか

公式HPによると、映画『ダーク・ウォーターズ』制作のきっかけとなった記事があるという。2016年1月6日にニューヨーク・タイムズに掲載されたものだ。この記事を読んだ、俳優であり環境活動家でもあるマーク・ラファロが映画化を決意し、自ら主人公ロブ・ビロットを演じて完成させたのが本作である。

映画制作のきっかけにまつわるこの話に、私はとても驚いた。何故なら、「デュポン社と闘っている弁護士がいる」という事実が、アメリカ国内でも広く知られていたわけではない、ということになるからだ。2016年の記事公開時点で、ロブがこの案件に携わってから18年が経過している。その間、ロブの奮闘はさほど注目されなかったということだろう。

映画では、デュポン社が訴えられたことや、「テフロン」の危険性を伝える実際のニュース映像が挿入される。当然だが、まったく報道されなかったわけではない。しかし恐らくだが、デュポン社ほどの巨大企業であればテレビや新聞のスポンサーにもなっていただろうし、だとすればその取り上げられ方は控えめなものとなったのではないだろうか。まして、デュポン社の”敵”であるロブを大々的に取り上げることなどできなかったかもしれない。

またもう1つ、ロブの奮闘が取り上げられなかった理由と言えるかもしれない特殊な事情がある。パーカーズバーグという町は、デュポン社のお陰で成立している「企業城下町」なのだ。日本で言えば愛知県豊田市とトヨタの関係のようなものだろう。

パーカーズバーグの住民は皆、なんらかの形でデュポン社の恩恵を受けている。デュポン社あっての生活というわけだ。だから住民も一枚岩になりきれない。映画では、デュポン社を訴えた住民を他の住民が軽蔑の目で見る場面が何度も描かれる。

そしてここからは勝手な予想だが、メディア等で「賛成派・反対派の住民の対立」が過度に煽られることによって、事態が余計錯綜してしまう恐れが考慮されたのかもしれない。

それが、メディアによる「忖度」なのか、あるいはロブたちの「法廷戦術」だったのかは分からないが、いずれにせよ、勇敢な弁護士の奮闘は長い間広く知られることがなかったのである。

映画の最後には、「ロブ・ビロットは今も闘い続けている」と字幕が出た。『ダーク・ウォーターズ』は2019年制作の映画らしいので、2019年時点ではまだ闘いは終わっていなかったということだろう。この映画が公開されたことで、彼の奮闘が報われたのであれば喜ばしいし、支援などが増えていたらいいと思う。

彼のような「法律を武器に世界的大企業に闘いを挑む姿」も見事だと思うし、「国内の大企業の悪事を告発する映画をアメリカが作る」という姿勢も素晴しいと感じた。

映画『ダーク・ウォーターズ』の内容紹介

1998年、タフト弁護士事務所でパートナー弁護士に昇格したばかりのロブ・ビロットは、見知らぬ来訪者に捕まっていた。どうしてもというので、会議を抜け出して話を聞くことにしたのだ。相手は農場主であり、パーカーズバーグに住むロブの祖母からの紹介でここまでやってきた。なんでも、世界的化学企業デュポン社が化学物質を垂れ流したせいで飼っている牛が死んだのだという。農場主は、その被害をどうにか訴えたいと考えているのだが、地元の弁護士は「デュポン社」と聞いただけで震え上がり逃げ出してしまうので話にならない。だからどうにかしてくれというわけだ。

しかしロブには、その依頼を引き受けるわけにはいかない理由があった。というのも、ロブが所属する弁護士事務所は、化学企業側の弁護を担当しているのだ。まさか、クライアントに敵対するような仕事を引き受けるわけにはいかない。とはいえロブは、「祖母からの紹介」という点に僅かな引っ掛かりを覚え、引き受けるつもりはないものの、とりあえずパーカーズバーグまで足を運んでみることにした。

久々に祖母を訪ね、祖母が紹介したという事実を確認した上で、彼は農場主を訪ねる。農場主が「環境保護庁の人間が来て報告書を書いた」という話を口にしたので、とりあえずその報告書さえ手に入れれば農場主を納得させられるだろうと考えた。

そんなきっかけからデュポン社と関わることになったロブは、やがてデュポン社に対して開示請求を行うことに決める。送られてきたのは、部屋1つがダンボールで埋まるほどの膨大な資料。デュポン社は明らかに、真相究明を諦めさせようと、わざと大量の資料を送ってきたのだ。

しかしロブは、その資料をたった1人で読み込んでいく。そしてそこから、デュポン社の恐るべき真実が明らかになる。デュポン社が、「テフロン」の材料である「PFOA」の危険性を40年以上も前から認識していたことが明確に記されていたのである……。

映画『ダーク・ウォーターズ』の感想

映画を観てまず驚かされたのは、「ロブが企業の顧問をする弁護士事務所に所属していた」という点だ。「企業の不正を暴く」場合、メディアや市民団体など、企業と相対する側の人物が調査を進めることで真実が明らかになる印象が強いのだが、このケースでは、ロブは本来デュポン社の味方をすることが期待される立場なのである。かなりイメージと違っていて驚いた。

さらにロブが、真正面からデュポン社に闘いを挑んでいる点も興味深い。このような調査においては、「調査をしているという事実そのもの」を相手に悟られないように動き、証拠を固めるのが常道であるように思うが、ロブはパーティーなどでデュポン社の人間に会った際に、正面切って「PFOAの危険性」などについて尋ねている。観客は、「ロブがデュポン社の不正を暴く」と分かった上で観ているわけだが、それでも、「こんな正面突破みたいなやり方で本当に調査が出来るんだろうか？」と感じさせられた。

だからこそ、「嫌がらせ」のように大量の資料を送りつけてきたデュポン社の「脇の甘さ」にも驚かされてしまう。デュポン社としては「ロブが資料を全部読むはずがない」と考えて送ったのだろうが、その資料の中に決定的な証拠が含まれていたのだからお粗末としか言いようがない。あまりにもナメすぎではないかと感じた。大企業の驕りというやつだろうか。

また、考えてみれば当然のことなのだが、ロブが所属する弁護士事務所の承認を受けてデュポン社の調査を始めたという点にも驚かされた。もちろん、デュポン社が個人で闘える相手ではないことは理解しているが、それにしても、企業側の顧問弁護士事務所であるタフトが協力したのは英断だったと思う。タフトは直接にデュポン社を担当していたわけではないようだが、タフトが主な取引相手としている化学企業のトップがデュポン社なのだから、よほどの覚悟がなければ決断できないだろう。

もちろん事務所の中には反対する者もいた。しかしロブの上司が、場面場面でとてもカッコいいことを言って周囲を説得する。

それだから弁護士は信頼されないんだ。

デュポン社をやっつけろ。全員でだ。

こんな風に、ロブの奮闘を後押しするような上司がいたからこそ、彼もその力を存分に発揮できたと言っていいだろう。別の弁護士事務所に所属していたとしたら、ロブの活躍はあり得なかったかもしれない。

映画では、世界的大企業があの手この手で様々な手段を繰り出す様が描かれるのだが、その1つ1つに怒りを覚えてしまうはずだ。中でも、弁護士の1人が「上手いな」と唸った、パーカーズバーグの住民に届いた「デュポン社からの手紙」は、私も見事だと感じた。デュポン社が水道水を汚染しているという疑惑が持ち上がったタイミングで、デュポン社から住民に「井戸水から微量のPFOAが検出された」と記された手紙が届くのだ。わざわざ自身の非を認めるような手紙を送った意図についてはここでは触れないが、確かにある意味で「見事」な手段である。そして、このようなやり方がまかり通ってしまう現実を知ると、やはり、「法律的に正しいと定まったものは善」という判断を是としにくくなってしまうとも感じた。

描写としては決して多くはないが、映画ではロブの家族についても描かれる。そしてそれはほとんど、「デュポン社との闘いによってロブが失ったもの」が描かれる場面だ。

ロブの妻も元弁護士であり、同業だからこそ、ロブの仕事に対する理解もあるはずだと思う。それどころか、夫の闘いに誇りを抱いてもいるはずだ。しかしだからといって、現実の生活が侵食されてしまうと話は違ってくる。ロブは、調査に時間を費やせば費やすほど、家族を蔑ろにせざるを得ない。そんな夫に、妻はどうしてもキツく当たってしまう。ロブ自身ももちろん、家族に迷惑を掛けていることは痛いほど分かっているが、同時に、デュポン社への激しい怒りも捨てきれない。

大切にしている「家族」と、自身の中にある「正義」。その両者の板挟みに苦しみながらも、ロブは「これこそ自分がしなければならないことだ」と信じて突き進んでいく。その信念には凄まじいものを感じさせられた。

凄い人物がいるものだと思う。

最後に

以前、「ラウンドアップ」という除草剤を主力商品とする世界的バイオ企業「モンサント」を取り上げた『モンサントの不自然な食べもの』『食の安全を守る人々』という映画を観たことがある。どちらも、「ラウンドアップ」及び「ラウンドアップ耐性作物」の危険性を示唆する内容だった。

世界的大企業だから安心安全だなどという考えは、当たり前だがまったく通用しない。私たちは常に、企業が悪事を働いていないか、何か隠蔽していないかという視点を持ち続けなければならないのだ。

利益のために環境や人命が損なわれてはいけない。私たち市民がそのような姿勢を強く持ち、時には「NO」とはっきり言わなければならないのだと改めて実感させられた。

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